健康経営を目指して従業員の健康を確保したい
少子高齢化に伴い総人口が急激に減少するなか、社会全体の労働力不足は深刻さを増しています。
従業員の健康保持・増進の取り組みにより企業価値が高まることで就職希望者が増え、また従業員の健康増進により長期休業や退職を防止でき、その結果事業の活性化につながる――という考えから、経営の視点から健康管理を戦略的に実践する「健康経営」の重要性が高まっています。
少子高齢化に伴い総人口が急激に減少するなか、社会全体の労働力不足は深刻さを増しています。
従業員の健康保持・増進の取り組みにより企業価値が高まることで就職希望者が増え、また従業員の健康増進により長期休業や退職を防止でき、その結果事業の活性化につながる――という考えから、経営の視点から健康管理を戦略的に実践する「健康経営」の重要性が高まっています。
たとえば、毎年実施している健康診断を「5年に1度」もしくは「40歳になったら」などの節目で、より精密な「人間ドック」を受診して、生活習慣の改善を図ることは有効な方法でしょう。
しかし、人間ドックは安くても数万円程度の受診料が必要となるため、その費用負担は決して軽くありません。
従業員の健康管理は大切だと認識しつつも、なかなか踏み切れないものではないでしょうか。
日本フルハップは、加入者の方が人間ドック（生活習慣病予防健診、協会けんぽ一般健診、PET検査（全身）、脳ドックを含む）を受診された場合に助成します
| 助成額 | 最高10,000円 （受診金額<本人負担額>の1/2） |
|---|
・受診された年度間1人1回まで
詳しくはこちらまた人間ドック受診助成以外にも、ウォーキングを中心とした健康づくりを体験実習する「心とからだの健康づくり」セミナーや、医師が健康に関する悩みについて懇談（相談）に応じる「総合健康懇談（相談）会」を開催しています。
人間ドックで体の健康をチェックすることに加えて、心の健康診断となる「ストレスチェック」も大切です。
※「労働安全衛生法」が改正されて、労働者が50人以上いる事業所では、毎年1回、労働者に対してストレスチェックを実施することが義務付けられています。
厚生労働省HP内の『働く人のメンタルヘルス·ポータルサイト「こころの耳」』では、ストレスチェックの調査票をダウンロードできたり、セルフケアの方法について紹介する「ポジティブ・シェアリング（ポジシェア）」というコンテンツも用意されています。
